本会は昭和18年に創立され、その年に「浮選剤に関する研究会」を開催し、翌昭和19年に浮選剤研究隣組（全日本科学技術団体連合会の支援による）が発足し、それ以後「浮選研究会」、「資源処理学会」と名称変更し、さらに平成15年6月から「環境資源工学会」と名称を変更して現在に至っています。このように時代のニーズを取り入れつつ学会組織の改組、名称変更を行って参りましたが、本会は創立以来七十有余年の長きにわたって終始一貫して分離、選別技術をベースとした資源の有効利用という目的を持ち続けて参りました。さらに、近年では資源の大量消費によりもたらされる環境負荷の低減技術、環境修復技術などの開発にも積極的に取り組んでいます。これら取り組みの一環といたしまして、年4回の学会誌「環境資源工学」の発行、年1回の学術講演会の開催（全国開催）、年2回のシンポジウムの開催（東京開催）および国際会議の共同開催などを通して、会員の皆様ならびに本会の趣旨にご賛同いただく会員外の皆様への最新の情報提供ならびに啓蒙活動を行っています。本会は、設立当初から平成27年12月までは学会本部を京都市に置き、関西を中心とした大学、企業の会員が中心となって運営してきましたが、学会の組織、運営のさらなる全国化を図るために、平成28年1月からは学会本部を東京に移し、北は北海道から南は九州までの多くの会員の皆様の協力の下で活動範囲をより発展させております。
本会は、大学、公設研究機関に所属する会員、鉄鋼、非鉄金属、土木建設機械、セラミック、セメント、各種廃棄物処理などの企業に所属する会員の皆様のご尽力により、産・官・学が一体となって活動しています。そのおかげで学術研究のみに軸足を置いた他の学会と異なり、自分の分野で本当に求められているニーズ（技術開発やシステム構築）に関する情報・知識を直接入手できる貴重な機会を得ることができます。私自身は大学に籍を置いておりますが、これまでの研究活動を見ますと、分離工学をベースとして深海底鉱物資源を含めた未利用資源の有効利用、廃棄物等二次資源からのレアメタル回収、土壌・地下水汚染対策と、本会のこれまでの方向性と合致しており、取りも直さず本会で得られた知見が研究活動に生かされた結果と思っております。より多くの方々が本会に参加していただき、本会を情報・知識収集および活動の場として利用していただければと願っております。
日本においてグローバリゼーションあるいはグローバル化ということが叫ばれて久しいわけですが、日本の大学におきましても、昨今ではグローバル人材の育成を目的として、各大学においては国際関係学部の新設、英語による講義、学生への留学制度の充実など様々な取り組みを実施しているのが現状です。本会は従前より海外で事業展開をしている非鉄金属をはじめ資源産業と深い係わりがあり、資源産業における国際的な取り組みに関する情報提供をこれまでも行って参りました。本会の重要なテーマの一つであります「資源循環」を見ましても、EUにおけるRE（Resource efficiency、資源効率性）政策、CE（Circular Economy、循環経済（性））政策に見られる大きな流れがあり、また、日本においてはEU政策への対応、さらに国内資源循環だけでなくアジア圏を中心とした国際資源循環システムの構築ならびに海外での環境負荷低減対策が強く望まれています。このような状況を見ましても、皆が皆グローバルな視点からものを見る人材でないといけないとは言いませんが、大所高所から技術開発、システム構築ができる人材の育成が重要になっています。本会におきましても特に若い技術者、研究者の積極的な活動が重要です。これに対して、本会では「若手の会」を組織し、学術講演会に合わせて若手技術者、若手研究者の情報提供、情報交換の場を設けています。本会の活動に賛同いただける若い方々に積極的に参加いただき、本会の活動がこれまで以上に社会に貢献することを切に願っております。
誠に簡単ではございますが、最後に本会の目的を改めて確認するために「環境資源工学会規約第3条」示して、会長の挨拶とさせていただきます。
環境資源工学会の目的（環境資源工学会規約第3条）
本会は資源の処理・精製・リサイクル、環境の保全・浄化・新エネルギー開発など資源・環境・エネルギーに関する学術ならびに技術の進歩を図り、学術文化の発展と関連諸産業に寄与すると共に、社会に貢献することを目的とする。
会長挨拶
J-STAGE（
平成29年1月
